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マンサクの花が咲いたよ　不思議な花だね　　　そのまんまや

編集者: スユア伊藤さん | このブログのURL |この記事のURL

編集者: らむねさん | このブログのURL |この記事のURL

　　　総務省統計局から、3/27、2009年2月のCPI(消費者物価指数)が公表された。昨年4月頃から急激に上昇した数字も、昨年10月頃から下落に転じ、とうとう、この2月は前年同月比がマイナスとなった。特に、食料およびエネルギーを除く総合指数が過去4年間で最も低い数字となったのが大きく、CPI（消費者物価指数）がここへきて、明らかに下落傾向になったといえよう。昨年10月は、ちょうどリーマンブラザースショックの9.15の翌月であり、CPI(消費者物価指数)の上昇がアメリカの金融不安の勃発により資源エネルギーの投機を減退させ、各種食料の国際相場が大幅に下落し、それが日本の物価の下落につながりつつあるといえよう。また、これにより、景気も後退を余儀なくされ、節約志向が広がり、住関連分野へ影響が及んだことも大きいといえよう。いずれにせよ、いかに昨年のCPI(消費者物価指数)が異常であったかがわかり、やっと、正常に戻ったようである。

　　　総務省のコメントであるが、「(1) 総合指数は平成17 年を100 として100.4 となり，前月比は0.3％の下落。前年同月比は0.1％の下落となった。(2) 生鮮食品を除く総合指数は100.4 となり，前月比は0.1％の下落。前年同月と同水準となった。(3) 食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合指数は98.5 となり，前月比は0.2％の下落。前年同月比は0.1％の下落となった。」とのことで、どの段階でも数字は下落傾向である。したがって、ここへきて、CPI(消費者物価指数)は明らかに下がりはじめたと判断して良いといえよう。

　　では、これまでと具体的に、何が変わったのかを見てみたい。まず、10大費目の状況であるが、10大費目とは、食料、住居、光熱・水道、家具・家事用品、被服及び履物、保健・医療、交通 ・通信、教育、教養・娯楽、諸雑費のことである。この中で、まず、上昇したものであるが、食料の2.6%であり、ついで、光熱・水道の2.2%、そして、教育の1.0%が大きく、これ以外では、家具・家事用品0.2%、保健・医療の0.0%である。この中で、寄与度をみると、食料が0.67ポイント、光熱・水道0.16ポイントが大きく、その他は0.0ポイント以下であり、この2費目、特に食料が依然として、物価が高い状況である。ただ、前月の3.3%、寄与度0.87ポイントと比べると、1月度よりは下落傾向である。また、食料は生鮮食品と生鮮食品を除く食品に分かれているが、生鮮食品は－1.2%と物価は下がっており、生鮮を除く食品が3.3%と依然として高いのが大きい。もちろん、この数字も先月3.7%と比べると下落傾向ではある。

　　　そこで、この食料の中の生鮮を除く食品の中身を前年同月比で見てみると、チーズ30.2%、マーガリン28.0%と、この2項目がトップ2であり、やはり、乳製品が依然として、現在、食品では最も高い数字であるといえる。これについで、ひじき23.7%、うなぎ蒲焼21.5%と続き、ついで、小麦粉21.4%と小麦粉もまだ高い状況である。ただ、小麦粉は政府売り渡し価格がこの４月から平均14.8％引き下がる予定であり、いずれ、下がるものといえよう。これについで、物価の高値水準のものを見てみると、チョコレート21.4％、ちくわ21.1％、ビスケット20.9％、揚げかまぼこ20.0％、スパゲッティ17.6％、わかめ16.0％、かまぼこ14.9％、バター 14.1％、酢13.4％、落花生12.7％、食用油 12.1％、しょう油11.9％、ポテトチップス11.8％、干しうどん10.1％等と続く。以上が、10.0%以上、この2月度、物価が上昇した項目である。

　　　次に、同じ10大費目で物価が下降したものであるが、交通・通信－5.5%、教養・娯楽－1.3%、被服及び履物－0.2%、住居－0.1%、諸雑費－0.1％である。また、食料の中で、生鮮食品が－1.2%と先月の1.8%と比べ、下落しており、これらを含めて、この2月度は全体が－0.1%となった。さらに、この2月度の物価を押し下げた中身を見てみると、何といってもガソリン代が－27.7%となったことが大きく、ついで、灯油も－26.5%となり、結果、エネルギー全体が－7.3%となったことが大きい。また、耐久消費財の下落も大きく、パソコン（ノート型）－45.2%、パソコン（デスクトップ型）－35.5%、カメラ－33.1%、テレビ（薄型）－26.8%と大きく下がっているのが特徴である。

　　　ちなみに、生鮮を含め、食品ではどうかを見てみると、－10%以上物価が下がっているものは、きゅうり－17.5 ％、かぼちゃ－14.3％、りんごＢ－13.6％、なす－13.5％、れんこん－12.4％、さといも－11.1％、ピーマン－11.1％、レモン－10.3％、グレープフルーツ－10.1％であり、生鮮、しかも、青果のみである。生鮮以外では、ミネラルウォーター －5.7％、コーヒー豆－5.4％、コーヒー飲料－3.6％といずれも飲料であり、まだ、食品関係は大きく下がってはおらず、じわじわ下がり始めた状況といえよう。

　　　このように、この2月度はCPI（消費者物価指数）が、明らかに下落基調となったといえよう。まだ、食品では一部高値水準の商品も見受けられるが、傾向は下落傾向に入ったといえ、今後、さらに、下がることが予想される。昨年後半までの物価上昇が、まさに、9.15のリーマンブラザーズショック以降、反転、この数ケ月で昨年並み、あるいは、それ以下となっており、どの辺で落ち着くかがまだ見えない状況といえる。3月以降もCPI(消費者物価指数)の動向、特に下落幅がどのくらいになるかに注目である。

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編集者: ＰＩ研究所社長鈴木聖一さん | このブログのURL |この記事のURL

仏には櫻の花をたてまつれ わが後の世を人とぶらはば これも西行法師の歌です。今の櫻の多くは彼岸櫻がもとになっていますし、お釈迦様の誕生...

編集者: スユア伊藤さん | このブログのURL |この記事のURL

　　　岩手日報が3/28報じたところによれば、「北東北最大スーパーへ、4社が業務提携締結」という見出しの中で、「食品スーパーのベルプラス（盛岡市）、伊徳（秋田県大館市）、タカヤナギ（秋田県大仙市）、スーパーマーケットマルイチ（盛岡市）は27日、2012年春をめどに資本統合することを前提とした業務提携締結を発表した。4社を合わせた店舗は78店、営業収益は1,147億円で、イオングループ（食品分野）を除き、北東北の食品スーパー業界トップ。資本統合による持ち株会社の設立を目指しており、実現すれば北東北最大級のチェーンスーパーが誕生する。・・」とのことである。

　　　同種の報道は、秋田魁新報社、河北新聞、そして、日経、朝日、読売、毎日等でも報じられており、記者会見も盛岡のホテルで行ったとのことで、ほぼ確実な内容であろう。いよいよ、食品スーパーマーケットもM&Aの本格的な時代に入ったといえよう。

　　　今回の4社業務提携は北東北の食品スーパーマーケットであるが、この4社はいずれも全国各地に約220社約3000店舗が加盟するボランタリーチェーンのCGC加盟企業であり、今後、さらに、加盟企業が加わることも予想される。実際、岩手日報によれば、今回の4社業務提携に際し、複数の企業に参画を打診したとのことである。
　
　　　CGCグループでは、すでに、北海道で2002年に持株会社アークスが設立され、北海道内のCGC加盟企業が経営統合した実績がある。さらに、ここ最近でも、2006年、新潟のCGCグループの中核企業、原信がナルスと持株会社、原信ナルスホールディングスを設立し、経営統合をはたしている。ナルスはその後CGCに加盟しており、ここ数年、CGCグループ内では盛んにM&Aが起こっており、今回の北東北の4社もCGCグループ内でのM&Aに発展するものといえよう。また、北東北では現在No.1の食品スーパーマーケット、ユニバースもCGCグループであり、先にブログでも取り上げた丸和を事実上M&AしたユアーズもCGCグループである。ここへきて、CGCグループの加盟各社が食品スーパーマーケット業界のM&Aに積極的に動きはじめているようである。
　
　　　今回の資本統合を前提にした業務提携にいたった経緯は、岩手日報によれば、「ベルプラスと伊徳が2007年12月に締結。2008年4月に共同出資会社ユナイト（代表取締役会長・遠藤須美夫ベルプラス社長、社長・伊藤碩彦（ひろひこ）伊徳社長）をベルプラス内に設立した。仕入れ、物流、システムなどを共同化することでコスト削減し、経営体質を強化している。」とのことで、まずは、ベルプラスと伊徳が2011年の春に経営統合を行い、翌年2012年にタカヤナギとマルイチがユナイトに加わるとのことである。

　　　ベルプラスの遠藤社長は、「営業収益が1,000億円を超えてやっと一人前。商圏でどれだけシェアをとるかが大切。チェーン展開により、短期間で高いシェアを持てる」と提携の狙いを語ったという。今回の4社のM&Aが実現すると、「営業収益の合計1,147億円は、イオングループ（食品分野）を除くと、ユニバース（八戸市、43店舗）を小差で上回り、北東北の食品スーパー業界でトップ。今後、他社の参加も視野に入れている」とのことで、遠藤社長は、さらに、「1,500億円を目指し、規模、質とも北東北一のスーパーにしたい」と抱負を語ったという。

　　　そのベルプラスであるが、現在38店舗を岩手を中心にチェーン展開しており、年商は430億円、傘下にはベルセンター、花北、スーパーエイト、スーパーマーケットかしむらがすでに入っており、食品スーパーマーケットチェーングループを形成している。以前から大型ディスカウント業態ビックハウスを開発し、CGC加盟企業でもアークスなどこの業態を導入する企業も多い。また、伊徳であるが、秋田県を中心に現在23店舗を展開しており、年商は384億円である。まずは、この2社が経営統合することになるというが、その後、秋田県を中心に16店舗を展開している年商220億円のタカヤナギ、岩手県を中心に23店舗（食品スーパーマーケットは12店舗）を展開している年商100億円強のマルイチが加わるという。

　　　こう見ると、今回は岩手県と秋田県の有力な地元食品スーパーマーケットのM&Aであり、これまで１つの県内で食品スーパーマーケットをチェーン展開していた企業が、他県へ参入して自社のエリアを拡大してゆくのではなく、他県の有力チェーンとのM&Aを行うことにより、統合メリットを追求するという形態である。東北地区には、ヨークベニマル、ユニバース、ヤマザワ、そして、イオン傘下のマックスバリュ東北と有力な食品スーパーマーケットチェーンも同様にM&Aに動いており、今回の4社統合は、東北全域でのの、しかも、格別規模の大きい1社が主導権をとるというよりも、同規模に近い企業のM&Aであるのが特徴である。

　　　今後、食品スーパーマーケット業界は、今回のような同規模に近い食品スーパーマーケットどうしのM&Aと、ヨークベニマル、イオン、そして、着々と体制を整えつつあるウォルマート等、大手チェーンストア主導のM&Aとが入り交えての展開がなされてゆき、まずは、全国が数10社程度に集約されてゆくものと想定される。その意味で、今回の４社のM&Aが他の食品スーパーマーケット各社へどのように波及してゆくか注目である。

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編集者: ＰＩ研究所社長鈴木聖一さん | このブログのURL |この記事のURL

仏には櫻の花をたてまつれ わが後の世を人とぶらはば これも西行法師の歌です。今の櫻の多くは彼岸櫻がもとになっていますし、お釈迦様の誕生...

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櫻ほど夜に似合いし花はなし 惰咲亭

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