(by Rachael Neile-Mcgrew)
日本は世界第3位の石油消費国であるというのは知っていましたか?日本は二酸化炭素の排出量が世界第5位でもあります。石油需要を減らして二酸化炭素排出量を減らすために、いま日本は一つの解決策として風力発電に注目しています。しかし、日本は広い陸続きの国ではなく、タービンのためのスペースをつくる余裕はありません。そこで、日本は欧州を見習い、風力発電所を建設する場所を陸から離れた海上に求めようとしています。
今や誰もが知っている国際協約である「京都議定書」は、日本の京都で批准されました。京都議定書が決めている排出量の制限値を守るために日本自身が変わらなければ、議定書は「他の国によって排出量は減らせるし、減らさなければならない」という不確かなメッセージを送っていることになってしまいます。ロイター通信によると、2007年の3月の段階で、日本は既に京都議定書の定める制限値を13パーセントも超えていました。そこで、日本は風力発電に助けを求めたのです。
2011年3月までの国内エネルギー供給のうち、風力発電によってその約0.2パーセントを賄わせたいと日本は考えている。 もし主要な電気会社が浜辺の発電施設の近くの海上に風力発電所を建設する計画に従事すれば、その数字は劇的に上昇するかもしれないという。―ロイター通信
しかし、0.2パーセントというのはかなり惨めなものではないでしょうか?
米国は風力発電からは1パーセントのエネルギーしか得ていませんし、
EUは約3パーセントです。世界は、風力発電を化石燃料の消費と温室効果ガスの削減に充てることのできる実現可能な選択肢として捉え始めているように見えますが、実は、
これに似た"次に来るのは風力発電だ!"という記事は、15年くらい前から繰り返し言われてきたことなのです。
また、以下の記事は、エネルギー需要に対して十分な供給割合を確保するためには、どれだけ多くのタービン(風力を電力に変える巨大装置)が必要になるかということを指摘しています。
風力発電よりも急速に成長している新エネルギーはないが、4時間に一つしか生産できないタービンは一国に必要な電気の1パーセント以下しか生み出さない。20パーセントに到達させるためには、タービンを25年の間に15分に一つのペースで生産しなければならないと副大統領のビック・アバタは述べている―US New and World Reports
これは米国に言及したことですが、この図は風力発電は実は消費戦を加速させているということを示しています。つまり、このことから日本は海上に注目する必要が出てきました。欧州は高速で吹き続ける風からのエネルギーと電気の生産能力を集め、
既に海上でタービンの建設を始めています。風力発電は風が秒速約6.5メートルのとき、効果的に行うことができます。電気を生み出すためにはタービンを起動させる必要がありますが、それには少なくとも秒速3メートルが必要です。海洋の風は、概して陸地よりも速いというだけでなく、より持続的に吹き続けるということがあります。二年ほど前には、風力発電はむしろ不安定で持続的でないとして、日本は公共事業として風力電気を買い込むという問題がありましたが、それは日本は風力発電による電気網が完全には張り巡らされていないからです。
海洋上にタービンを設置することは、それ自体メリットとデメリットがあります。初期段階で、陸地より海洋にタービンをつくる方がより費用がかかります。
西欧では、海洋上にタービンをつくることは、陸地につくるより約50~100%ほど高くコストがつく。日本は島国で、周りが深海で囲まれているため、それよりももっと高く費用がかかるだろう―ロイター通信
しかし、デンマークが発見していることによると、海洋上の乱気流は陸地より弱いため、タービンが影響を受けることは少なく、設備が長持ちするそうです。
もちろん、海洋での設備のメンテナンスはより高いコストがかかりますが、海洋上にタービンをつくることは、周辺住民に騒音被害を出さないというメリットもまたあります。一方で、海洋で生活をする鳥たちには問題が生じます。西欧の風力発電施設はこの問題が混在しています。2007年2月から、デンマークの風力発電施設における赤外線カメラは、鳥たちが巨大タービンを避けていることを記録していますが、他の場所では地域の鷲などの大きな鳥たちの安全を保証するとしては誤った選択をしてしまう問題があります。鳥と風力発電施設の間の議論については、このサイトをご覧ください。少し過激なところもありますが、良い学習機会になると思います。
日本はなににも猛進してはいない。予備レポートは島国では陸上よりも海上の風力発電の方が、潜在性があるということを示しているが、日本は今年は海洋上の風力の可能性を研究している段階に過ぎない。一つの選択としては、2006年に深海に海上タービンを設置したスコットランドの例に従うことだろう。―ロイター通信
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